三井物産(株)の年収を知る
MITSUI & CO., LTD.
年収：1363万円
従業員数：6006人
平均年齢：42.4歳
2016/3/31時点
このページでは三井物産(株)の年収，平均年齢，平均経験年数，従業員数等を紹介しています．
三井物産(株)の年収等のデータ
三井物産(株)の年収等のデータは次の通りです．
MITSUI & CO., LTD.
| 起算日 | 年収 | 平均 年齢 | 平均 経験年数 | 従業員数 | 年度 |
| 2016/3/31 | 1,363万円 | 42.4歳 | 18.8年 | 6,006人 | 2015 |
| 2015/3/31 | 1,361万円 | 42.4歳 | 18.9年 | 6,085人 | 2014 |
| 2014/3/31 | 1,352万円 | 42.4歳 | 19.1年 | 6,160人 | 2013 |
| 2013/3/31 | 1,363万円 | 42.5歳 | 19.2年 | 6,212人 | 2012 |
| 2012/3/31 | 1,361万円 | 42.4歳 | 19.2年 | 6,172人 | 2011 |
| 2011/3/31 | 1,246万円 | 42.2歳 | 19.0年 | 6,136人 | 2010 |
| 2010/3/31 | 1,262万円 | 42.0歳 | 18.8年 | 6,177人 | 2009 |
| 備考 | |
| ※ | データは有価証券報告書に基づいています |
| 2015年度： | 年収には賞与及び超過勤務手当を含みます |
| 2014年度： | 年収には賞与及び超過勤務手当を含みます |
| 2013年度： | 年収には賞与及び超過勤務手当を含みます |
| 2012年度： | 年収には賞与及び超過勤務手当を含みます |
| 2011年度： | 年収には賞与及び超過勤務手当を含みます |
| 2010年度： | 年収には賞与及び超過勤務手当を含みます |
| 2009年度： | 年収には賞与及び超過勤務手当を含みます |
三井物産(株)の年収順位
三井物産(株)の年度別年収順位は次の通りです．
| 年度 | 順位 | 参考 |
| 2015年度 | 18位 / 935社中 | |
| 2014年度 | 16位 / 996社中 | |
| 2013年度 | 14位 / 1,201社中 | |
| 2012年度 | 11位 / 1,437社中 | |
| 2011年度 | 8位 / 3,203社中 | |
| 2010年度 | 12位 / 236社中 | |
| 2009年度 | 9位 / 216社中 |
| ※ | ここでの順位は，当サイトに掲載している企業の中での年収順位です．順位はデータ更新に伴い自動的に更新されます． |
三井物産(株)の区分情報
▼2016年3月現在
| 日経225採用状況 |
| 採用 |
▼2016年12月現在
| 東証１部上場状況 | |
| 東証１部上場 | 採用 |
| 東証１部内での区分 | |
| Core30 | 採用 |
| Large70 | × |
| Mid400 | × |
| Small 1 | × |
| Small 2 | × |
▼用語の説明
| 用語 | 説明 |
| 日経225 | 日経平均株価の構成銘柄 |
| 東証１部上場 | 東証1部上場銘柄(外国企業除く) |
| Core30 | 時価総額，流動性の特に高い30銘柄 |
| Large70 | Core30についで時価総額，流動性の高い70銘柄． Core30とLarge70を合わせてTOPIX100を構成する |
| Mid400 | TOPIX100についで時価総額，流動性の高い400銘柄． TOPIX100とMid400を合わせてTOPIX500を構成する |
| Small 1 | TOPIX500以外の銘柄のうち，TOPIX1000に含まれる銘柄 |
| Small 2 | TOPIX構成銘柄のうち，TOPIX1000以外の銘柄 |
- 三井物産(株)の沿革
-
※有価証券報告書に記載の内容より抜粋
年月 沿革 1947年 7月 資本金195,000円をもって第一物産株式会社を設立 1949年 5月 東京証券取引所に株式を上場 1954年11月 札幌・名古屋・大阪各証券取引所に株式を上場 1956年 4月 豪州第一物産株式会社（現 豪州三井物産株式会社）を設立 1959年 2月 三井物産株式会社に商号変更 1959年 2月 福岡証券取引所に株式を上場 1963年 1月 豪州Moura炭鉱（現 Dawson炭鉱）開発への参画 1963年 5月 米国において米国預託証券（ADR）を発行（1971年2月に米国NASDAQに登録） 1965年 2月 豪州のRobe River鉄鉱山への参画を決定 1966年 4月 米国三井物産株式会社を設立 1966年10月 豪州Mount Newman鉄鉱石長期契約締結 1971年 3月 リース事業部を分離し、三井リース事業株式会社（現 JA三井リース株式会社）を設立 1971年 9月 アブダビ・ダス島LNG開発基本協定調印 1971年10月 イラン石油化学プロジェクト基本協定調印 1976年 5月 エーアールエー社（現 ARAMARK Corporation）ほかと共にエームサービス株式会社設立 1976年11月 本店を東京都千代田区大手町に移転 1985年 7月 西豪州LNGプロジェクト参画 1988年 4月 英国三井物産株式会社を設立（現 欧州三井物産株式会社） 1990年12月 イラン化学開発清算完了によりイラン石油化学プロジェクト終結 1991年10月 営業本部長制導入 1994年 2月 インドネシアの発電事業P.T. Paiton Energyを設立 1994年 6月 サハリンⅡ石油・天然ガス開発契約（生産分与契約）調印 2002年 4月 執行役員制を導入 2003年 3月 サウジアラビアのInternational Methanol Companyへの出資参画 2003年 6月 社外取締役1名を初めて選任 2003年 9月 ブラジルの総合資源会社Vale S.A.の持株会社Valepar S.A.へ出資 2004年 4月 国内支社支店組織を、従来の部店独算制から営業本部による商品独立採算制に変更 2006年 4月 海外地域本部制導入（現在は海外3地域本部体制に） 2007年 6月 米国鋼材加工サービスセンターSteel Technologies Inc.買収 2010年 2月 米国マーセラス・シェールガス開発生産プロジェクトに参画を決定 2011年 4月 米国NASDAQ上場廃止（同年7月に米国証券取引委員会（SEC）登録廃止） 2012年 8月 チリのCodelcoと戦略提携契約を締結し、Anglo American Sur S.A.株式の共同保有会社に出資 2014年11月 社屋建替えのため本店を東京都千代田区丸の内に移転
三井物産(株)の所在地
千代田区丸の内１－１－３
三井物産(株)の業種
転職情報
三井物産(株)の給料等に関する情報提供
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